医療ガバナンス研究所

理事長　上昌広 医療崩壊 (106)「権力になびく大学人」と「業者にたかる大学人」の性根は同じ　東大医学部スキャンダルが終わらぬ理由 2026/1/30 https://www.fsight.jp/articles/-/51889 「東大教授逮捕」報道、その本質とは 2024年1月、東京大学医学系研究科の教授が収賄容疑で逮捕されました。メディアではガバナンスの問題が取り上げられましたが、筆者は「なぜこのような人物が教授に選ばれたのか」という制度的な根本に焦点を当てます。 本稿では、日本の大学制度が欧米とは異なり国家主導で導入された経緯や、それが東京大学にどのような影響を与えてきたかを歴史的に検証。自治を重んじる京都大学との比較を通して、東京大学が抱える構造的課題に迫ります。 ガバナンス強化という短絡的な対応ではなく、大学人自身が哲学と自律性を取り戻すことの重要性を示した論考です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　谷本哲也 ｢医者の不養生｣はウソだった…現役医師が検証｢長寿傾向の医師のなかで､なぜか短命の診療科の名前｣ 2026/1/30 https://president.jp/articles/-/108351 回復時間を確保する権利──医師の健康と働き方をめぐる最新知見 医師は、医学的知識や医療アクセスに恵まれた「健康のプロフェッショナル」である一方、過重労働や夜勤、不規則な生活、強いストレスなど、健康を損ないやすい環境に身を置いています。中でも、「休まず働くことが美徳」とされる職場の空気や自己犠牲を当然とする価値観は、心身の回復を妨げる要因となり得ます。 本稿では、米国やオーストリアの大規模研究をもとに、医師全体では死亡率が一般集団より低い傾向が見られる一方で、診療科や働き方によって死亡リスクに差がある実態を紹介。外科医の死亡率の高さや、女性医師における自殺リスクの上昇傾向など、近年注目されている点が取り上げられています。 助けを求めにくい職場文化の改善や、回復時間を確保できる働き方の再構築は、医療従事者自身の健康を守るだけでなく、質の高い

研究員　大西睦子 【コメント】超加工食品が危ない、トクホが怪しい 2026年2月16日号

研究員　谷本哲也 【コメント】《「高血圧の治療目標」厳しくするのがいまのトレンド》日本では基準値を超えれば例外なく治療対象になり降圧剤処方　成分を代謝する機能が衰えている高齢者には“効きすぎる”リスク 2026.01.31 https://j7p.jp/161116

理事長　上昌広 【コラム】医療機器メーカーと医師に問われる透明性 2026年1月28日 https://times-web.com/ 医療機器マネーに迫る捜査の現場──変わりゆく警察の視線 医療機器メーカーと医師の金銭的関係に対する捜査が進むなか、筆者が実際に受けた警察からの情報提供依頼や、その現場の変化について紹介しています。 かつては「医師逮捕は難しい」とされていましたが、コロナ禍の“幽霊病床”問題や、公的医療機関での収賄事件を経て、現在では医師に対する捜査のハードルは明らかに下がりつつあります。 医療ガバナンス研究所が公開する「製薬マネーデータベース『 YEN FOR DOCS 』」に加え、2024年に新たに公開された「医療機器マネーデータベース」にも警察の関心が高まっており、制度と倫理の両面から医療とマネーの舞台裏を描いた一編です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事長　上昌広 【コメント】夏にクーラーを使わず12年間過ごす40代男性は冬も「暖房は使わない」　極寒の部屋では半袖Tシャツ「就寝時には全部脱ぐ」 2026.1.30 https://pinzuba.news/articles/-/14079?page=1

理事　尾崎章彦 Vol.26018 「自分たちで決める」実感が地域を動かす——福島ダイアログの教え 2026年1月30日 http://medg.jp/mt/?p=13617

研究員　谷本哲也 【コメント】《高血圧に「性差」がある理由》閉経までは「ホルモン」に守られている女性も更年期以降は急激に血圧が上昇、80才くらいで性差はなくなる 2026.01.30 https://j7p.jp/161084

インターン　安野颯人 Vol.26017 オレンジ×医療ガバナンス研究所シンポジウム2026に参加して 2026/1/29 http://medg.jp/mt/?p=13615

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」564　備えの進み具合に地域差 2026/1/24 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026012410251245383 原子力総合防災訓練では、放射線量が安全な地域への避難先確保に加え、職員中心の訓練では住民移動の実際や受け入れ先の負担が見えにくい面もあります。さらに、訓練の頻度や規模には地域差もあります。 実際の災害では、道路の寸断や停電などにより想定通りに進まないこともあり得ます。本稿は、そうした前提も踏まえながら、地域ごとの備えを見直す視点を示した一篇です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).