医療ガバナンス研究所

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」581　長期的に健康状態を確認 2026/05/23 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026052309055850122 事故後も続く――緊急作業従事者の健康確認 厚労省の長期健康管理システムには、福島第1原発事故の緊急作業従事者約2万人が登録され、被ばく線量や健診結果をもとに健康確認が続いています。2024年度は、年間50ミリシーベルト超の対象者869人のうち455人（52.4％）が白内障検査を、100ミリシーベルト超の対象者173人のうち140人（80.9％）ががん検診などを受診しました。健康相談や保健指導も行われています。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

研究員　原田眞道 法学部・法科大学院生による　法学模擬授業 「その法律。ほうりっぱなしでいいの？」 2026/8/17 https://www.instagram.com/p/DbHVE6mT359/?utm_source=ig_web_copy_link&igsh=NTc4MTIwNjQ2YQ== 関連記事：東京大学法教育ゼミ「#6 『社会の最小単位』である『あなた』と『わたし』のお話」

理事長　上昌広 【ハンタウイルス】アンデス型でも今は｢コロナ級パンデミック｣になり得ない理由 正しく恐れるために知るべきこと 2026/5/20 https://toyokeizai.net/articles/-/945037?display=b ◆ クルーズ船で注目されたハンタウイルス――高い致死率と限られた感染力 クルーズ船をめぐり、各国メディアが自国民の状況を追ったことで、ハンタウイルスへの関心が世界的に高まりました。医師歴34年の著者も、ドブネズミに噛まれた患者から初めて感染の可能性を尋ねられたといいます。 アンデス型では人から人への感染も確認されていますが、通常は濃厚・近接接触に限られ、効率よく広がるものではありません。致死率はアンデス型で30～40％、ハンターン型やドブラバ型で5～15％。軽視はできませんが、日本で大規模流行する可能性は低いとしています。ワクチン開発も進んでおり、過度に恐れず冷静に情報を見極めることが重要です。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

研究員　金田侑大 【コメント】福島医大出身研修医、浜通り３病院で増加　常磐病院・金田医師発表 2026/8/17 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026081708515853660

研究員　小坂真琴 Vol.26149 新規クリニックの「手作り開業」物語 2026/8/17 http://medg.jp/mt/?p=14005

理事　尾崎章彦 東大病院「本部直轄化」／変わらぬ「不遜の再生産」卒業生の一人として、どこか社会を軽く見るような不遜な自己意識を感じている。 2026年6月号LIFE https://facta.co.jp/article/202606024.html ◆ 東大病院の本部直轄化――制度改革と閉鎖的なキャリア構造 相次ぐ収賄事件を受けて本部直轄となる東大病院をめぐり、製薬企業からの謝金受領額が多い6大学で、退任前年に100万円超を受け取った臨床教授21人の退任前後を比較しました。高額受領者を対象としているため、平均への回帰には留意が必要ですが、大学別の一人当たり受領額は東大以外の5大学で48～95％減少。東大は対象者1人で、10％増加しました。 著者は、東大医学部に「社会を軽く見るような価値観」を感じ、自身にもかつて同じ傾向があったと振り返ります。東日本大震災後、福島の医療現場で認識が変わった経験から、大学を軸とする閉鎖的なキャリアパスから脱する必要性を訴えています。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

理事長　上昌広 【コメント】東大医学部なのに…医師国家試験の合格率が全国平均を下回る理由 2026年8月16日 https://diamond.jp/articles/-/395715 関連著書 東大理三の世界　日本一の天才集団にみた謎すぎる生態

理事　尾崎章彦 薬のおカネを議論しよう　がん診療ＧＬと製薬マネーをどう考えるか　第161回 2026年 5月15日号 https://iyakukeizai.com/iyakukeizaiweb/detail/180381 ◆ がん診療ガイドライン679項目を分析――利益相反開示に残る課題 筆者らは、7つのがん領域の診療ガイドラインに掲載された679項目の推奨と、重複を除く797人の作成委員を横断的に分析しました。 全推奨の約4割が「強い推奨」で、そのうち42％は低い、または極めて低いエビデンスに基づいていました。ただし、臨床試験が難しい領域や生命に関わる状況では、科学的根拠が限られていても強い推奨が必要な場合があり、この乖離だけでガイドラインが不適切とはいえません。 支払い分析の対象となった748人のうち82％が、2016～21年に製薬企業から支払いを受けていましたが、領域別の支払額と、低いエビデンスに基づく強い推奨の割合に単純な関係は確認されませんでした。一方、明確に確認された問題は利益相反の開示不足で、講演料の開示率は75％に届かず、原稿執

研究員　山本佳奈 【連載】未知の感染症「ハンタウイルス」報道に女性医師が思うこと　過度に不安がるより“正しく怖がる” 2026/05/13 https://dot.asahi.com/articles/-/282609

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」580　被ばく量把握し経過観察 2026/05/16 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026051610310649815 ◆ 福島第1原発事故では、原発内で緊急作業に従事した人の一部に、数百ミリシーベルト、最大約680ミリシーベルトと、一般住民とは桁の異なる被ばくが確認されました。 事故直後には被ばくの程度をすぐに把握できたわけではなく、作業記録と、外部被ばく・内部被ばくを測る2種類の装置を用いて線量を評価しました。体調や血液の急激な変化から急性放射線障害の重症度を判断する状況とは異なり、測定した線量を基に、その後の経過観察と健康管理が行われました。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）