理事　尾崎章彦 2025年度トヨタ財団 研究助成プログラム「つながりがデザインする未来の社会システム」にて、「語り・表現が拓く、震災後の持続可能な地域ケア：福島県いわき市北好間地区における住民主体の実践モデル構築と評価 （Narratives and Expression as Pathways to Post-disaster Sustainable Community Care: Developing and Evaluating a Resident-led Practice Model in Kita-Yoshima, Iwaki City, Fukushima Prefecture）」が採択されました。 2025/10/21 https://toyotafound.my.salesforce-sites.com/psearch/JoseiDetail?name=D25-R-0145

研究員　斉藤良佳、齋藤宏章、坪倉正治、水野靖大 【研究紹介】日本の中学生のピロリ検査、陽性率1.2％で半数は家族感染 2025/10/21 https://www.carenet.com/news/general/carenet/61584

研究員　山本佳奈 米国で揺れる「コロナワクチン」は社会のいまを移す鏡　「科学は進展している」女性医師の視点 2025/10/1 https://dot.asahi.com/articles/-/266301?page=1 コロナワクチンを取り巻くアメリカの制度は、科学的な進展とは裏腹に、政治的対立や保険格差による混乱を抱えています。 今季のワクチンは、免疫不全の高齢者でも約40％の入院予防効果が報告される一方、若年男性の100万人に8人に生じる副反応や、フロリダ州の「接種非推奨」声明などが不信感を招き、接種方針は混乱の中にあります。 一方、無保険者の接種には最大225ドルの自己負担が生じ、保険の有無による格差が接種率の低下にも直結。最新ワクチンの接種率は保険ありで約15％、保険なしでは約4％にとどまっています。 科学と政治、合理と不信のはざまで揺れる接種の現状が、多角的に描かれた一遍です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　坪倉正治 【コラム】坪倉先生のいきいき健康ナビ　No.74　※葛尾村広報誌（P21） 令和7年度10月号 https://www.katsurao.org/soshiki/1/2025-kouhou.html 福島第一原発事故を経験した現場から、高齢者の命を守る原子力防災のあり方が見直されています。 南相馬の高齢者施設では、避難後90日以内に4人に1人が亡くなるなど、「避難＝最善」ではない現実が浮かび上がりました。こうした教訓をふまえ、国も屋内退避の指針を整備しつつあります。 ただし、葛尾村のように全村避難を経験した住民にとって、屋内退避は現実的でないとの思いも残されています。 本稿では、被ばくを避けるだけでなく、高齢者の健康と命を守る視点から、防災を「ともに考える」姿勢の大切さが語られています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」549　避難所の工夫、地域差課題 2025/9/27 https://www.minyu-net.com/news/detail/2025092710193341267 東日本大震災と原発事故を機に、避難所の在り方が大きく見直されました。 2016年には国の「避難所運営ガイドライン」が策定され、健康管理やプライバシー確保など、避難生活の質を高める具体策が示されました。 段ボールベッドやパーテーション、トイレカーの導入も進んできましたが、備蓄や人材体制には地域差があり、運営現場の負担は依然として大きいのが現状です。 本稿では、こうした課題に対し、現実に即した改善の継続が次の災害への備えにつながると指摘されています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　山本佳奈 【コラム】避妊薬購入、日米の「制度」と「現実」の壁 2025年09月24日 https://times-web.com/ 緊急避妊薬（アフターピル）の薬局販売解禁により、日本でも医師の診療なしでの購入が可能となる方針が示されました。 本稿では、日本とアメリカの制度と運用の違いに着目し、「制度の自由」と「実際の使いやすさ」の間にある“壁”を比較しています。 米国では処方なしで避妊薬を購入できる一方、ロック棚や保険格差など、現実にはアクセスを妨げる要因も少なくありません。日本では未だに低用量ピルで診療を必須とする制度が残っています。 避妊薬を「誰もが、安心して」使える社会の実現に向けた課題が示されています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事長　上昌広 1位沖縄､2位鹿児島､3位福岡…インフル流行地の意外な特性――感染拡大が冬だけじゃなくなった"根本原因"と"対処法"《医師が解説》 2025/09/21 https://toyokeizai.net/articles/-/906215 インフルエンザ流行動態の変化と、ワクチンの新たな役割 ――温暖化・国際往来・がんリスクへの視点から 近年、インフルエンザの流行は冬季に限らず、年間を通じて分散する傾向が強まっています。地球温暖化や人の国際的な移動の影響により、従来の「冬の感染症」という前提を見直す必要があると指摘しています。 実際に、人口10万人あたりの訪日外国人宿泊者数が多い地域ほど、インフルエンザ感染者数の増加傾向が見られ、グローバルな人流が流行動態に影響している可能性が示唆されます（図表参照）。 本稿では、65歳以上の大規模研究で感染リスクを24％低下させたとされる高力価インフルエンザワクチン（抗原量4倍）の有効性を紹介。日本では60歳以上への適応で、2026/27シーズン以降の使用が見込まれています。 さらに、米コロラド大学らによる『Nature』掲載の研究では、インフルエンザや新型コロナ感染が、がんの転移を約1.5倍促進する可能性が報告されており、ワクチンの意義が感染予防にとどまらないことが示されています。 グローバルな視点と最新の科学的根拠に立脚したインフルエンザ対策を伝える論考です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事長　上昌広 現場からの医療改革推進協議会シンポジウム：20年の歩みと若者育成への注力 2025/9/24 https://japan-indepth.jp/?p=88932 2006年の大野病院事件を契機に始まった本シンポジウムは、医療事故、医師不足、制度改革、震災復興支援まで、現場からの声をもとに提言を重ねてきました。 今年で20回目を迎える今回は、「若者の育成」をメインテーマに、政官学の第一線や、多様な分野で成長を遂げた若者たちが登壇。 著者自身が「現場で育った人材」との原体験を交え、本会への参加を呼びかけています。 📝 参加申込・登壇者情報はこちら https://www.genbasympo.jp/ Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事　尾崎章彦 【出演】FOCUS「10年で12倍に急増“直美”人気の一方、外科などで人材不足も」 2025/10/09 https://x.com/ntv_DayDay/status/1975848641270325492

IDCases Harada F, Takita M, Saito H, Kami M 2025/10/04 https://doi.org/10.1016/j.idcr.2025.e02389

eClinicalMedicine Fenga Y, Wangc J, Yind Y, Floreze ID, Lih Y, Estilli J, Ozakik A, Wangm X, Hara A, Taoa Z, Shaoo W, Wup Z, Geq L, Chen Y 2025/10/09 https://doi.org/10.1016/j.eclinm.2025.103550

Sci Transl Med Park H, Nakamura N, Miyamoto S, Sato Y, Kim KS, Kitagawa K, Kobashi Y, Tani Y, Shimazu Y, Zhao T, Nishikawa Y, Omata F, Kawashima M, Abe T, Saito Y, Nonaka S, Takita M, Yamamoto C, Morioka H, Kato K, Sagou K, Yagi T, Kawamura T, Sugiyama A, Nakayama A, Kaneko Y, Shibata RY, Aihara K, Kodama T, Kamiyama A, Tamura T, Fukuhara T, Shibuya K, Suzuki T, Iwami S, Tsubokura M 2025/09/17 https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40961221/