研究員　齋藤宏章 【連載】医療従事者が本音で語る「日本社会」の現状～GGO For Doctor【第84回】バイデン大統領が「大統領権限を委任してまで大腸検査を受けに行った」納得理由【医師が解説】 2022.2.19 https://gentosha-go.com/articles/-/41007

理事長　上昌広 佐藤章ノート　コロナ禍で限界を露呈した「感染症ムラ」のとんでもない実態～上昌広氏に聞く　コロナ対策徹底批判【第四部】～上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑫ 2022/2/20 https://webronza.asahi.com/politics/articles/2022021500008.html?

理事　久住英二 【出演】”鎖国”批判受け水際対策緩和　入国者上限5000人で待機期間も3日 2022/2/20

理事長　上昌広 【感染症監修】Season1　2021年1月17日～3月21日、　Season2　2021年3月21日～4月25日、Season3　2022年2月25日～ https://www.ntv.co.jp/kimiseka/ 動画配信（Hulu）

理事長　上昌広 【インタビュー】COVID tests still in short supply in Japan despite peak of sixth wave 2022/2/18 https://www.japantimes.co.jp/news/2022/02/18/national/covid-tests-shortages/ 『 At the peak around two weeks ago, Navitas Clinic in Shinjuku, for example, had expended its stockpile of antigen tests, which give results in about 15 minutes. Further supplies have since arrived, but the stock is still far from what the clinic considers to be a sufficient level, said Dr. Masahiro Kami. “On Monday, I used a leftover antigen test on a nursery teacher who had a temperature of 38.5 degrees and diagnosed her after she tested positive,” he said. “Patients would like to be diagnosed right on the spot via antigen tests. But other than such special cases, we are still refraining from conducting antigen tests. “In those other cases, we conduct a PCR test, the results of which will not be known until at least the next day.”・・・ The nation’s capacity for the more reliable PCR tests, which analyze the sample at a lab, stands at around 390,000 per day. That translates to around 3.1 tests per 1,000 residents, which is lower than Malaysia, said Kami, who also serves as executive director of the Medical Governance Research Institute in Tokyo. Early in the pandemic, around the world many doctors were exposed to a high amount of the coronavirus when testing infected patients, leading to their deaths. Some countries have since adopted a streamlined, contactless system where people can order a test kit online to use at home and then use the result as the basis for directly seeking medical treatment and the delivery of medicine, Kami said. “Japan has deliberately not increased the amount of tests because they force some infected individuals to be hospitalized, which would put a strain on the health care system,” he said. “Though the government now is trying to make more tests available, it is apparently too late now because demand has declined significantly.” --------－機械翻訳（原文優先）---------- 例えば、新宿のナビタスクリニックでは、2週間前のピーク時には、15分程度で結果が出る抗原検査の備蓄を使い果たした。その後、追加で入荷したが、クリニックが考える十分な量にはまだほど遠いと、上昌広医師は言う。 "月曜日、38.5度の熱を出した保育士に、残っていた抗原検査を使い、陽性反応が出たので診断した "という。"患者さんは、その場ですぐに抗原検査で診断してほしいと思っています。しかし、そのような特殊なケースを除いては、まだ抗原検査を行うことは控えている。 「それ以外の場合は、PCR検査を行い、その結果は少なくとも翌日には判明します」・・・。 より信頼性の高いPCR検査（検査室でサンプルを分析する）の能力は、1日あたり約39万件にとどまっている。これは住民1,000人あたり約3.1件の検査に相当し、マレーシアよりも低いと、医療ガバナンス研究所（東京）の理事長を務める上氏は述べた。 パンデミックの初期には、世界中で多くの医師が感染した患者を検査する際に大量のコロナウイルスにさらされ、死亡に至った。その後、オンラインで検査キットを注文して自宅で使用し、その結果をもとに直接診療を受け、薬を届けるという非接触型の合理的なシステムを採用している国もあると、上氏は指摘する。 「日本は、感染者が入院を余儀なくされ、医療制度に負担がかかるため、あえて検査量を増やしてこなかった」という。「現在、政府はより多くの検査ができるようにしようとしていますが、需要が大幅に減少しているため、どうやらもう手遅れなようです。」』

理事長　上昌広 【コメント】団塊世代の後期高齢者入りで懸念　「マイホーム主義」の悲惨な末路 2022/2/19 https://www.moneypost.jp/882631

理事長　上昌広 【出演】新型コロナ新規感染者数「高止まり」に…第６波はいつまで続く？▽まん延防止措置延長と解除…ステルスオミクロン影響は▽期待の新薬…医療関係者から意外な声 2022/2/19 https://www.tnc.co.jp/cube/back-number/archives/827 新型コロナ「第６波」は南アフリカの例もあり、感染は急激に広がるものの、終息も早いと言う見方があった。しかし、日本での新規感染者数は下がりつつあるものの、「高止まり」の状況が続いている。「第６波」はいつまで続くのか？急激に減少した国と何が違うのか？専門家と共に考える▽福岡のまん延防止措置も延長に。一方、自治体によっては解除となるところも…今後の対策は▽ワクチン３回目接種普及に課題…「接種券」は必要か

理事　久住英二 【コメント】A型は胃がん、O型は胃潰瘍...血液型別「なりやすい病気」 2022/2/11 https://jisin.jp/life/health/2065768/

理事　久住英二 【コメント】ワクチン追加接種が本格化する前に第6波は収束？久住英二医師「政府の無策、無能ぶりが目に余る」 2022/2/13 https://www.chunichi.co.jp/article/417694

研究員　尾崎章彦 Vol.22041 製薬マネー調査の現状と展望 2022/2/17 http://medg.jp/mt/?p=10796

インターン　谷悠太 【コラム】医学生が覚える「地域枠制度」への違和感 2022/2/16 https://times-web.com/ 『　医学部の友人…「経済的理由から、地域枠を利用して医学部に入ったが、病院実習が始まってから、毎朝、卒業してから30歳代半ばまでの９年の間指定された診療科で本当にやっていけるのかという不安に襲われ、吐く日もあった」、「おれの家は裕福じゃないし、…医学部なんて無理だよなってあきらめかけたときに、地域枠制度を見つけた。今は自分が置かれた環境で立派な医師になれるよう精一杯頑張れていて、毎日が充実している」 地域枠制度は、都道府県による貸与型の奨学金制度で、都道府県の指定する区域で一定の年限従事することにより返還を免除される。 ●…９年間、指定された地域や診療科に勤める義務が生じる。海外の類似の制度と比較してみると、 オーストラリアやインド、ガーナ、タイでは３年間、ノルウェーは1.5年、南アフリカは１年 ●高すぎる金利…多くの自治体で地域枠制度の金利は10％で、一般的な学資ローンの返済利率と比べ 最大７倍…多くの場合、一括返金を求められ、山梨大学医学部など一部の大学では、利息制限法を 超える不当に高い違約金まで請求 ●厚労省による臨床研修病院への圧力…補助金の減額や指定の取り消しの可能性を通達し、地域枠制 度の学生名簿を各研修病院に配布 ●日本専門医機構は、都道府県の同意を得ていない離脱者を研修に参加させず、専門医としても認定 しない方針 ●法的根拠が欠けた地域枠制度：地域枠制度は、奨学金条例の運用で行われており、その条例の目的 は、地域の医師偏在の解消ではない。 ●地域枠制度利用者は医学部定員の約２割 地域枠制度の強すぎる締め付けに違和感を覚えている医学生や医師は少なくないはずだ。日本の医学教育が、医療の将来を担う医師を、いきいきと羽ばたかせられるように、地域枠制度の改革を求めたい。』

研究員　尾崎章彦 【コラム】乳がん抗がん剤治療と帯状疱疹 2022/2/16 https://times-web.com/