理事長　上昌広 剣道時代（11月号）　【連載】剣道で学び、剣道に学ぶ（27）アスリート対象のコロナ感染研究

理事長　上昌広 日刊ゲンダイ（2020/9/11）　【コメント】やっぱり「秋冬」は超危険　新型コロナ”第3波”国内死者12万人の衝撃

理事長　上昌広 日刊ゲンダイ（2020/9/1）　【コメント】東京の週平均陽性者は右肩上がり　すでに到来か新型コロナ秋の第3波

理事　久住英二 週刊現代（2020年10月3日・10日号）　【コメント】みんな、最後は肺で死ぬ

研究員　坪倉正治 福島民友（2020年9月27日）　【連載】「坪倉先生の放射線教室」297_子から親被ばく関連なし https://www.minyu-net.com/kenkou/housyasen/FM20200927-540951.php

理事長　上昌広 東洋経済ONLINE（9月25日）　コロナ第3波が怖い人に伝えたいワクチン事情　インフルワクチン接種にも目を向けておこう https://toyokeizai.net/articles/-/377642 「日本の人口10万人当たりのコロナによる死者数は1.19人で、欧米諸国よりははるかに低い。ただ、東アジアに限定すれば、日本は1人負けだ。人口10万人当たりの死者数は中国0.33人、韓国0.73人、台湾0.03人よりも悪い。東南アジアのベトナム0.04人、タイ人0.1人、マレーシア0.4人にも及ばない。日本の特徴は死者数以上に経済的なダメージが深刻なことだ。今後、日本はコロナ対策を強化しながら、経済活動を推し進めなければならない。」 「ただし、冬場に向けて再び感染が広がる「第3波」が到来してもおかしくない。手洗いやマスクなど基本的な対策に加え、私はインフルワクチンの接種を強くお奨めしたい。インフルとコロナ感染は発熱や上気道症状を呈し、臨床症状では区別できないからだ。インフルとコロナは同時に感染することがあるし、抗原検査やPCR検査が陰性でも感染は否定できない。今秋以降、インフルとコロナが同時に流行すれば、発熱患者はすべてコロナ感染の可能性があるとして取り扱わねばならなくなる。 このような研究結果（ワクチンが免疫全般を活性）を総合的に判断すれば、今年はインフルワクチンを接種しておくほうがよさそうだ。インフルワクチンは不活化ワクチンで、感染・複製力を失わせた病原体成分が投与される。このため、ワクチン接種後も免疫力は時間の経過とともに低下する。効果は5カ月程度しか続かない。受験生など、絶対に感染したくない場合には2回の接種も考慮したほうがいいのだ。」

理事　久住英二 中居正広のニュースな会（2020/9/12） 【出演】知らなきゃ損する！？10月から変わるコト　Go To トラベル新サービスで旅行費が半額！

研究員　谷本哲也 Waseda Chronicle（9月25日）　【連載】新型コロナと季節性インフルエンザ──コロナ世界最前線（14） https://www.wasedachronicle.org/articles/covit19world/w14-2/

Miki Nonaka, Chisato Yasukawa, Shoko Aoki, Masateru Itakura, Stefan Willför, Peter Capek, Oded Shoseyov, Masaharu Tsubokura, Kei’ichi Baba, Rumi Kaida, Teruaki Taji, Yoichi Sakata, Takahisa Hayashi MDPI（2020/9/1） Intake of Radionuclides in the Trees of Fukushima Forests 4. Binding of Radioiodine to Xyloglucan

理事長　上昌広 池上彰のニュース そうだったのか!!（2020/9/26）　【監修】あれってその後どうなった？新型コロナ最新解説SP https://www.tv-asahi.co.jp/ikegami-news/sphone/backnumber/?f=0135

理事長　上昌広 池上彰のニュース そうだったのか!!（2020/9/19）　【監修】新型コロナでわかった！日本の問題点や仕組み https://www.tv-asahi.co.jp/ikegami-news/sphone/backnumber/?f=0134

理事長　上昌広 時事ドットコムニュース（2020/9/22）　【新型コロナ】世界の潮流から外れる日本　～第２波対策、米欧中はＰＣＲ検査強化～ https://www.jiji.com/jc/article?k=2020091700707&g=soc 「７月１６日、政府の分科会は、無症状の人に対するＰＣＲ検査について、公費で行う行政検査の対象にしない方針で合意し、政府に提言した。翌日に配信されたウェブメディアの記事「必要なのは、全ての無症状者への徹底的なＰＣＲ検査ではない。（表題抜粋）」によると、分科会後に会見した尾身会長は、無症状者への検査拡大に否定的な考えを示したという。自民党の行政改革推進本部が、医療機関や医師が必要と判断すれば、保健所を介さずに公費でＰＣＲ検査を実施できる体制をつくるため、感染症法の改正が必要だという提言を取りまとめたことへの反発だ。 全ての無症状者への徹底的なＰＣＲ検査」など、誰も要求していない。医療従事者や介護従事者、あるいはホームレスなどの社会的弱者は無症状でも公費でＰＣＲを受けることができる体制をつくろうと言っているにすぎない。」 「最近まで厚労省医系技官のトップを務めた鈴木康裕・医務技監も、尾身茂・分科会会長も偽陽性の確率を１％として議論を進めている。英科学誌『ネイチャー』は７月９日号に「コロナの検査は感度より頻度が重要」という記事を掲載した。コロナは環境中に存在しないし、適切にプライマーをセットすれば、ヒトの遺伝子と交叉反応することはないからだ。さらに、国立感染症研究所の方法に従えば、ＰＣＲを２回かけることになるので、特異度は高い。 偽陽性の確率は１％どころでなく、おそらく限りなくゼロに近いだろう。だからこそ、繰り返し検査をして、感染者の見落としを減らそうとしている。感染者を見つけ、治療・隔離するには、PCR検査を増やすしかない。 感染していない人には経済・社会活動を続けてもらわなければ、社会は維持できない。世界はＰＣＲ検査の限界を認識しながらも検査数を増やし、コロナとの共存を目指している。」 「厚生福祉」より転載（2020年08月25日　第6589号）