医療ガバナンス研究所

理事長　上昌広 医療崩壊 (108)　1日3〜5杯で長寿効果、コーヒーは最も身近な「健康食品」 2026年4月9日 https://www.fsight.jp/articles/-/52016 ◆ コーヒーの再評価――最新研究が示す健康との関係 かつては健康への悪影響が懸念されることもあったコーヒーが、近年の研究によって見直されています。1日3〜5杯の適量摂取は、全死亡リスクの低下に加え、心血管疾患、2型糖尿病、脳卒中、認知症発症リスクの低下とも関連し、心房細動の再発率低下を示した臨床試験も報告されています。 カフェインやポリフェノールに加え、老化に伴う筋力低下との関係で注目されるトリゴネリンなど、コーヒーに含まれる成分への関心も高まっています。日常の身体活動量を押し上げて1日の歩行数が約1000歩増えるとの報告も踏まえ、コーヒーをめぐる研究の広がりを紹介します。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

研究員　水野靖大 ワークショップ1 講演日：2026/7/3 演　題：神奈川県で始まる若年ピロリ菌対策事業 https://www.keiso-comm.com/jshr32/images/01_program.pdf

研究員　金田侑大 開催日：2026年6月20日 演　題：亜急性甲状腺炎とバセドウ病の同時発症が疑われた 1例　診断および治療戦略の検討

研究員　小坂真琴 【後編】急増する独居高齢者　最期を分けるのは「1人暮らしかどうか」ではない！ 2026/3/22 https://medical.mainichi.jp/articles/20260317/mmd/00m/415/005000c ◆ 【前編】脳出血の妻に続き、夫も認知症に！　在宅診療医がみた「老老介護」の実態 ◆ 独居高齢者の最期を分けるもの――「一人暮らしか」ではなく「誰とつながり続けられるか」 本稿では、隣人に支えられたALS患者と、在宅医療・介護チームに支えられた独居の上顎がん患者の事例を通して、独居高齢者の最期を分けるのは「一人暮らしかどうか」ではなく、「誰と、どのようにつながり続けられたか」であることを示しています。 高齢者世帯は2000年から2020年にかけて約1.8倍に増え、独居高齢者世帯は約2.2倍に急増しました。今後も増加が見込まれるなか、近隣の善意だけに支え合いを委ねるには限界があり、独居高齢者を支える鍵は、住まい方ではなく、在宅医療・介護と地域とのつながりにあります。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山

理事長　上昌広 【コメント】手術には合併症や術後の生活の質低下リスクも　医師が警告する「高齢者が見直すべき手術20」 2026.07.02 https://kaigo-postseven.com/225730

理事長　上昌広 【コメント】実録 クスリ漬け収容 精神医療後進国にっぽん　（4）研究論文に潜む製薬マネー…国立大教授、謝金「有」を「無」と申告 2026/7/2 https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/health/389814

理事長　上昌広 【出演】深刻な“病院経営”福岡でも病院閉鎖相次ぐ【ぎゅっと】 WEB動画配信（0：40～/06：55～/09：00～パネル） 2026年06月23日 https://kbc.co.jp/movie/article.php?mid=76&cid=244&cdid=46411

理事長　上昌広 【福岡・佐賀のニュース｜コメント】病院が次々閉鎖「もう回らない」　診療報酬アップも「焼け石に水」　福岡の医療現場に悲痛な叫び 2026/6/28 https://kbc.co.jp/news/article.php?id=17623699&ymd=2026-06-28

研究員　小坂真琴 【前編】脳出血の妻に続き、夫も認知症に！　在宅診療医がみた「老老介護」の実態 2026/2/17 https://medical.mainichi.jp/articles/20260212/mmd/00m/415/005000c ◆ 老老介護が揺らす在宅療養――介護者支援を治療の中核に 脳出血を発症した妻を支えていた夫が認知症を発症した事例を通して、介護者の変化が患者の在宅療養の継続に直結することが示されます。 短期入所や入院による負担軽減、退院後の継続的な支援を早い段階から組み込み、介護者を支える仕組みを治療プロセスの中核に据える必要を提起します。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

研究員　森田麻里子 【アプリ監修】ユニ・チャーム、「子どもの夏の睡眠と寝かしつけに関する調査」を実施　約4人に3人の親が寝かしつけに苦労～『オヤスミマン』から、医師監修の『おやすみスイッチ』を提案～ 2026/6/30 https://www.unicharm.co.jp/ja/company/news/2026/0630-01.html

研究員　谷本哲也 【コメント】医者が教えない「薬のやめ方」種類別決定版ガイド 2026年7/10号

研究員　橋村威慶 9割が損している歯医者のウラ側…通院前にわかる｢頼れる歯科医院｣3つの条件 2026年4月3日号 https://president.jp/articles/-/110185

研究員　橋村威慶 9割が損している歯医者のウラ側…通院前にわかる｢頼れる歯科医院｣3つの条件 2026年4月3日号 https://president.jp/articles/-/110185

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」572　治療の前に被ばくの評価 2026/3/21 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026032110480547515 ◆ 緊急被ばく医療の特徴――被ばく評価と段階的な役割分担 原子力事故や放射線事故の際に行われる「緊急被ばく医療」を取り上げています。被ばくの有無や程度を見極めながら診療方針を決める必要があるため、一般の救急医療とは異なる視点が求められます。 重度の被ばくに対応できる医療機関は限られており、事故直後の応急対応から専門的な治療へつなぐ体制が前提となっています。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

研究員　谷本哲也 1回3億円超の薬価を国民全員で背負うことになる…｢日本発で世界初のiPS再生医療｣を手放しで喜べない理由 2026/3/18 https://president.jp/articles/-/110499?page=1 ◆ 世界初のiPS細胞由来再生医療製品の条件付き承認――透明性・成果連動・見直し体制の必要 本稿では、世界初となるiPS細胞由来再生医療製品の条件付き承認をめぐり、その意義と慎重な検証の必要性を考察します。早期承認の後に積み上げる有効性・安全性データは、海外でも参照されうるものです。 価格設定の妥当性や承認後の検証のあり方を含め、世界初を掲げる制度の責任と、高額薬を社会全体で支える重みを問います。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

理事　尾崎章彦、研究員　金田侑大 【コメント・調査紹介】震災後浜通りで初期研修の医師　半数今も福島県内に勤務　金田さん（常磐病院研修医）動向調査 2026/6/27 https://www.minpo.jp/articles/-/167429

研究員　坪倉正治 日時：2026年6月27日（土）14:00～17:00 演題：災害の中長期影響から考える今後の能登半島の健康課題 開催方法：Zoomによるオンライン開催（無料） https://research-center.juntendo.ac.jp/coi-next/2026/05/08/472/

研究員　山本佳奈 米国で麻しん症例増加「ワクチンは打たないよ」と言われて考えた医療情報の伝わり方　山本佳奈医師　連載：ちょっとだけ医見手帖 2026/3/18 https://dot.asahi.com/articles/-/278507?page=1 ◆ 麻しん再燃が映す医療情報の伝わり方――何を強調するかで変わる印象 米国の麻しんアウトブレイクでは、患者の約9割が未接種または接種歴不明で、約1割が入院しています。流行を防ぐには95％以上の接種率が必要とされるなか、流行は子どもや若年層に集中しました。 米国での実体験を交えながら、医療情報との向き合い方を促します。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）

研究員　金田侑大 患者に寄り添う診察とは 2026/06/22

研究員　山本佳奈 【コラム　チャレンジ“今”を生きる】接種率低下が招いた麻疹再燃の教訓 2026/3/18 https://times-web.com/ ◆ 接種率の低下が招く麻疹再燃――制度と社会の価値観が映る感染症対策 本稿では、米国で繰り返される麻疹のアウトブレイクを通じて、接種率の低下が再流行を招きうる現実を取り上げています。2015年のディズニーランドでの集団感染、州ごとに異なる接種免除制度、移民制度での厳格な接種確認などを通じ、感染症対策が医学だけでなく、制度や社会の価値観とも深く結びついていることがうかがえます。 ワクチンで抑えられてきた感染症も、接種率が下がれば再び広がりうることを示しています。 （編集・要約：医療ガバナンス研究所　山下えりか）