医療ガバナンス研究所

研究員　山本佳奈 Vol.26011 ニキビ治療で皮膚がめくれ「外に出るのも人に会うのもイヤ」 女性医師が学んだ「共感」の重要性 2026年1月20日 http://medg.jp/mt/?p=13600

研究員　谷本哲也 イギリスで検討｢ミルクセーキ税｣の憂う事情――日本も他人事ではない訳。背景にある"果糖がもたらす健康被害"の怖さ【医師が解説】 2026/01/19 https://toyokeizai.net/articles/-/929725 砂糖と向き合うという選択 イギリスで「ミルクセーキ税」の導入が議論されています。10〜11歳で約2割、成人で約3割が肥満という事態の中、砂糖摂取を抑える政策が強化されています。 砂糖は肥満にとどまらず、脂肪肝やうつ病との関連も指摘されています。本稿では、単なる嗜好の問題ではなく、日常の選択が健康にどう影響するのかを解説。飲料の見直しなど実践可能な対策を通じて、甘さとの距離の取り方を考えます。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　坪倉正治 【コメント】【特集】再稼働迫る柏崎刈羽原発　避難計画の実効性に住民から不安の声《新潟》 2026年1月18日 https://news.ntv.co.jp/n/teny/category/society/te983c8c80c2f248f293a370251716068a?p=2

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」563　防災訓練、体制整備に重点 2026/1/17 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026011709140945102 原子力総合防災訓練の実際 原子力総合防災訓練では、多機関連携による意思決定プロセスが検証されます。重点は、「情報の収集・評価・伝達と判断の体系化」にあります。 広域避難計画や複数自治体間の情報共有体制を含め、原子力災害特有の指揮命令系統と統合的危機管理の実効性について解説しています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　谷本哲也 Japan’s Entertainment Scandals and Breaking the Silence: Misconduct, #MeToo , and Generational Shift 2026/1/17 https://www.mricg.info/single-post/japan-s-entertainment-scandals-and-breaking-the-silence-misconduct-metoo-and-generational-shift 日本の芸能界における性加害と沈黙の構造――中居正広氏の事件を契機に 元SMAPの中居正広氏による性加害報道を契機に、日本の芸能界・テレビ業界に根深く残るヒエラルキー構造と不透明な関係性が問われています。メディアとタレント事務所、スポンサー企業の三者の癒着、被害者が声を上げづらい風土、形式的な謝罪で済ませようとする日本型対応など、構造的な課題が顕在化しました。 本稿では、#MeToo運動や世代交代の流れを背景に、倫理や説明責任を重視する社会への転換が求めら

理事長　上昌広、研究員　小坂真琴 【コメント】〈大学入学共通テストSP〉「何が何でも東大理3」は今や昔？　灘校生に起きた変化 2026/1/17 https://dot.asahi.com/articles/-/273951?page=1

理事長　上昌広 医療崩壊 (105)製薬企業の利益還元も選択肢、心臓マッサージ「3000円」で医療崩壊が止まるものか 2026/1/15 https://www.fsight.jp/articles/-/51861 都市部医療の持続可能性を問う 都市部の医療機関の経営悪化が深刻化しています。補助金による補填には限界があり、制度そのものの再設計が求められています。日本の医療費対GDP比は主要国の中でも低水準にとどまっています。 本稿では、全国一律の診療報酬制度と、医療システムに流れる資金の絶対量不足という現状を指摘。地域差の導入や企業資本の活用、混合診療規制の見直しなどを通じて、持続可能な医療制度の在り方を問い直します。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事　尾崎章彦 薬のおカネを議論しよう　行動経済学から考える医療の利益相反教育　第153回 2026年1月15日号 https://iyakukeizai.com/iyakukeizaiweb/detail/180104 本稿では、行動経済学の視点から、医療者であっても認知バイアスから自由ではないことが示されます。意思決定は「個人の判断力」だけでなく、置かれた環境や制度設計に大きく左右されます。 講演謝金や研究費などは違法でなくとも判断に影響を与えうること、また「開示」や善意だけでは十分ではないことにも言及しています。利益相反は、一部の不適切な医師の問題にとどまらず、構造的に生じうる現象であるという視点です。 医療における意思決定は「誰が悪いか」ではなく、どのような環境と情報に囲まれて行われているのか――医学教育の重要性を改めて考える契機となります。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　遠藤通意 【コラム】淡路島で積み重ねた外科医の日々 2026年1月14日 https://times-web.com/ 地方医療の最前線で磨く臨床力と学術の継続 淡路島の中核急性期病院で外科専攻医として研鑽を積み、臨床の最前線に立ちながら論文執筆も継続。専攻医期間中は3〜4週間に1本のペースでレターを作成し、そのうち3本が国際誌に掲載されています。 高齢化率38％を超える地域医療の現場で総合力を磨きつつ、責任の重さと未熟さに向き合う日々を率直に綴っています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事　尾崎章彦 【コラム】リアリティが地域を作る—福島ダイアログの今 2026年1月14日 https://times-web.com/ 2日間にわたる福島ダイアログへの参加を通じ、筆者は、数値を「知る」ことが、震災後の生活そのものであったと体感します。 “拠り所”となっているのは、失われた風景の中に残る夜ノ森の桜並木です。人々のつながりを支え、復興への意思を映し続けています。 本稿が提示する核心は、「自分たちのことを自分たちで決める」という主体性です。 復興は制度の整備だけでは完結しません。 現場の当事者が、現在と未来に関わっているという実感を持てるかどうかが問われています。 筆者の視点は医療にも通じます。 意思決定の主体は誰か――「復興」の定義を超えた、根源的な問いです。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　坪倉正治 【連載】「坪倉先生の放射線教室」562　原子力災害、目に見えない 2026/1/10 https://www.minyu-net.com/news/detail/2026011013481144862 自然災害と原子力災害で異なる「避難」の前提 地震や豪雨などの自然災害では、建物の倒壊や浸水といった危険が目に見える形で現れ、住民自身も状況を判断する材料があります。 一方、原子力災害では放射性物質が目に見えないため、屋内退避か避難かは行政判断となります。 原子力発電所からおおむね30キロ圏に設定されるUPZ（緊急防護措置準備区域）では、まず屋内退避が基本とされています。しかし、地震などを伴う複合災害では、家屋倒壊や道路寸断によって屋内退避や広域避難が困難になる可能性もあります。 本稿は、災害の性質の違いを踏まえ、「避難」という行動を改めて捉え直す一編です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

研究員　大西睦子 便秘解消に効く食事は？　英国栄養士協会が承認した初の指針の中身 2026/1/8 https://medical.mainichi.jp/articles/20260104/mmd/00m/414/004000c 便秘は“腸だけの問題”ではない──全身や脳との関連が示唆される時代へ 慢性便秘は「腸の不調」にとどまらず、全身の健康状態を映すサインである可能性が、近年の研究で示されています。腸の通過時間や腸内細菌バランスの変化が、肥満や糖代謝異常、慢性炎症、さらには神経疾患との関連を持つことが報告されています。 また、大規模解析では、排便頻度の低下と認知機能低下との関連も示唆され、腸と脳の関係（腸脳相関）への関心が高まっています。 さらに、ハーバード大学の大規模研究では、地中海食や植物中心の食事パターンが慢性便秘のリスクを下げる一方、加工食品中心の食事はリスクを高めることが示されました。重要なのは「食物繊維の量」だけではなく、食事全体の質であるという点です。 本稿では、最新のエビデンスに基づき、科学的根拠のある対策と、日常生活で実践

理事長　上昌広 長びく鼻水や咳…それ､風邪じゃない可能性も。意外と知らない｢冬に増えるダニ被害｣の対策と治し方――｢放置するとQOLが低下｣と医師が忠告 2026/1/7 https://toyokeizai.net/articles/-/927686 夏のダニ死骸が舞う冬──ハウスダストアレルギーという見落とし 秋冬に増える、咳や鼻水が長引く症状について、本稿では、風邪ではなくハウスダストアレルギーの可能性を解説しています。 夏に増殖したダニの死骸やふんが、乾燥する秋冬に空気中へ舞いやすくなり、これが症状悪化につながります。 これらの症状は、睡眠の質や集中力を低下させ、QOL（生活の質）や学業・労働生産性にも影響を及ぼすことが知られています。スペインで行われた大規模疫学研究では、アレルギー患者のQOLが一般市民の下位25％に相当する水準であったことも報告されています。 診断の考え方や環境対策、抗ヒスタミン薬による治療に加え、近年注目されている舌下免疫療法（ミティキュア）による体質改善まで、現在の治療選択肢を紹介しています。 Summary by

研究員　前田裕斗 HPVワクチンは1回接種で十分な有効性がある可能性（解説：前田 裕斗 氏）－2064 2026年1月12日 https://www.carenet.com/news/clear/journal/62083

研究員　前田裕斗 PCOS妊婦へのミオイノシトールの投与は妊娠合併症率を改善せず（解説：前田 裕斗 氏）－2065 2026/1/9 https://www.carenet.com/news/clear/journal/62084

研究員　前田裕斗 sFlt-1/PlGF検査を含むリスク評価により、満期の妊娠高血圧腎症リスクを低下（解説：前田 裕斗 氏）－2063 2026/1/8 https://www.carenet.com/news/clear/journal/62082

研究員　山本佳奈 冬の膀胱炎やデリケートゾーンの蒸れに注意！ 女性医師も経験、体の不調を防ぐには　連載：ちょっとだけ医見手帖（山本佳奈医師） 2026/1/7 https://dot.asahi.com/articles/-/273366?page=1 冬の不調を防ぐために──「我慢しすぎない」生活習慣のすすめ 冬に増えやすい膀胱炎やデリケートゾーンの違和感について、著者は、寒さからくる無意識の生活習慣が主要因であるとしています。 飲水量を増やすことで膀胱炎の再発が減少した研究や、欧州のガイドラインでも、水分補給や排尿を我慢しないことが、実行しやすく害の少ない予防策として推奨されています。 本稿では、少量ずつの水分補給、我慢しない排尿、定期的に姿勢を変えることなど、日常に取り入れやすい対策を通じて、冬の不調を防ぐための工夫を紹介した一編です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事長　上昌広 死亡リスクも低下！　コーヒーが健康にいいのはカフェインと、あの成分のおかげ？ 2026/1/6 https://medical.mainichi.jp/articles/20251229/mmd/00m/414/006000c コーヒーは不整脈を悪化させる？──最新エビデンスが覆した通説 従来、コーヒーは不整脈を悪化させると考えられ、心房細動の患者には摂取を控えるよう助言されてきました。 しかし近年、その通説を見直すエビデンスが示されています。 2025年に米国医師会誌（JAMA）に掲載された持続性心房細動の患者約200人を対象とした国際共同ランダム化比較試験（DECAF試験）の結果、コーヒーを継続した群では、心房細動・心房粗動の再発率が中止群より有意に低いことが示されました。一方、心筋梗塞や死亡などの重篤な有害事象に差は認められていません。 さらに、ニューイングランド医学誌（NEJM）や栄養学誌 Nutrients などの大規模研究・総説では、適度なコーヒー摂取が全死亡リスクの低下や、心血管疾患、糖尿病、認知機能低下などのリスク

理事長　上昌広 上昌広の日本医療の診立て　東大病院不祥事の根本的要因と打開策　第64回　経営に苦しむ医療機関と焼け太りを続ける製薬企業の「差」 2026年1月1日号 https://iyakukeizai.com/iyakukeizaiweb/detail/180069 東大病院不祥事の背景にある構造 ──病院経営と製薬産業に問われる責任 東京大学医学部附属病院で相次いだ不祥事を受け、本稿では、個人の倫理の問題に還元するのではなく、病院経営そのものが抱える構造的課題に焦点を当てています。公開されている財務データをもとに、慢性的な赤字や医師の低い生産性、人件費抑制が続いてきた実態が示され、そうした環境が医師のモラルハザードを生む土壌となってきたことが指摘されています。 また本稿では、病院改革と並行して、製薬企業の果たす役割にも言及しています。ここで用いられている「義務」とは、法的責任を指すものではなく、医療という公共財に強く依存して成り立つ産業としての制度的・社会的責任を意味します。公的研究資金や公的医療制度、患者基盤の上で得られた利益が、研究開発

研究員　谷本哲也 薬のおカネを議論しよう　トランプ政権２.０と日本の自立　第152回 2026年1月1日号 https://iyakukeizai.com/iyakukeizaiweb/detail/180075 トランプ薬価政策が突きつけるもの──通商カード化する医療と日本の脆弱性 本稿は、トランプ政権の薬価政策をめぐる議論を、医療政策が通商や安全保障の問題として扱われ始めている状況を踏まえた考察です。 最恵国待遇価格の導入や関税交渉を通じ、医薬品価格が具体的な交渉手法として用いられ始めている状況を、米英合意を例に提示。あわせて、日本の低薬価政策や「売れたら下げる」制度設計が、交渉材料として使われやすい位置にあることを指摘しています。 医療費抑制という国内論理と国際通商の力学がせめぎ合うなかで、医療と創薬をいかに守るのか──著者は、医療と創薬を交渉カードとして扱われることへの危機感を示しています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by oth